大切なお子さんが生まれたら、保険で備えようと考える人も多いのではないでしょうか。
生命保険文化センターの｢2021(令和3)年度の生命保険に関する全国実態調査｣によると、未婚で就学前・就学中の子どもの生命保険の加入率は46.7％で、およそ2人に1人が何らかの保険に加入している結果となりました。
そこで本記事では、死亡保険・医療保険といった代表的な保険の例を挙げながら、 子どもの保険 の必要性について本音で解説します。
子どもの死亡保険は必要性が薄い
子どもの死亡保険 は必要性が薄いと考えます。
理由としては、万一お子さんが亡くなったとしても、子どもが亡くなることによってその後の生活ができなくなるというわけではないからです。
本来の死亡保障の役割としては、遺された家族の生活を支えるためのものだといえます。
親が子どもに対して死亡保障をかけておくことは、万一のときには子どものその後の生活と将来を守るために有効な手段ですが、 (当たり前ですが) 子どもは働いてお金を稼ぎません。
したがって、子どもに対する死亡保障の必要性は乏しく、それならば死亡保障にかかる費用を貯蓄しておいた方が良いといえるでしょう。
子どもの医療保険は3つのケースで考えよう
子どもに関する保険の相談で、とくに多い悩みの一つが｢ 子どもの医療保険 は入るべきか？｣についてです。
みなさん、子どもはよくケガをするというイメージをお持ちの方も多いかと思います。
子どものケガや病気に備えて医療保険に加入しておくことは、いわば至極真っ当な考え方でしょう。
ですが、実際のところは子どもの医療保険はあまり必要ないことも多いのです。
その理由について以下で3つ解説していきます。
1. 子どもの医療費助成制度があること
子どもの医療費助成 とは、子どもが病院にかかったときにかかる費用が無料、あるいは一部負担で済む制度のことです。
日本では、国民皆保険制度により0歳から義務教育就学前には2割、小学生以上から70歳までは3割と、支払う医療費の自己負担額が決まっています。
さらに、そこから各都道府県や市区町村といった地方自治体によって、子どもの医療費にかかる負担を減らす助成金があります。
＜助成金が出る期間と全体の目安＞
・小学生まで助成する市区町村 7％
・中学生まで助成する市区町村 59％
・高校生まで助成する市区町村 27％
少し古い資料ですが、平成31年4月1日時点の厚生労働省の各都道府県の報告によると、全ての都道府県及び市区町村で、乳幼児等の医療費の援助が実施されているとのことでした。
とはいえ、各自治体によって助成金には大きなばらつきがありますので、詳しくは自分がお住まいの自治体を確認してみてください。
2. 子どもが入院する可能性が低いこと
子どもは病院に通っても入院する可能性が低いことが挙げられます。
15歳未満の子どもが入院する割合は、全体の1％未満（0.17％）と100人中1人以下ということで、大人に比べて入院率が低いです。
仮に、もしお子さんが入院した場合には助成金が出る治療費以外の部分(ベット代や衣服費、おもちゃなど)で、お金がかかってしまいます。
子どもの医療保険は、大人の医療保険と同様に決して安い金額ではありませんので、毎月の医療保険にかかる費用を万一の時に備えて貯蓄しておいた方が良い場合もあるはずです。
ただあくまでも、この点は可能性の問題ですので入院しないという前提で判断しないことも大切です。
｢自分が子どもの頃がどうだったか｣の記憶を思い出しながら、検討してみてみるのも一つでしょう。
3. 医療は日に日に変わっている
医療は日に日に移り変わっています。
現在は、以前と比べて病院で入院する期間が短くなっている傾向も。
医療保険に加入している人であればイメージがつきやすいかもしれませんが、医療保険の保障内容には入院・通院日数の項目があります。
1日の入院費用を（3,000円、5,000円、10,000円などから）選ぶタイプが多く、保障の金額を高く設定すればその分毎月の保険料も高くなるのが一般的です。
ですが、入院日数が短くなることによって、そもそもの医療保険の保障自体が手薄になってしまうケースも考えられます。
子どもの医療保険 であっても、｢昔は使えたけどいつの間にか保険対象外になっていた‥｣ということも珍しくはありませんので、もし加入するのであれば定期的な見直しが必要だと認識しておきましょう。
子どもの保険 で備えるなら共済がおすすめ
どうしてもお子さんを医療保険で備えておきたいのであれば、共済がおすすめです。
共済は、｢互いに助け合う｣という意味が込められています。
共済の特徴としては、民間会社が運営している保険と異なり (利益の追求ではなく助け合い精神のため)利益を出すことが目的ではありません。
例えば、コープ共済や県民共済などは月々の支払い保険料が安いながらも、万一ケガや入院・手術の際には安心した保障を受けることができます。
保障の内容も、入院や手術などに特化したさまざまなプランが用意されていますので、どの保障に重きを置くか検討した上での加入が可能です。
また、年ごとに割戻金もありますので実質の保険料はもう少し安くなり、手頃に最低限の保障を付けられる点が大きな魅力だといえます。
ただし、保険のタイプによっては保障期間が決まっている場合などもあり、あらかじめ加入前に注意しておくことも大切でしょう。
子どもの保険 まとめ
保険は｢どう備えたいか｣によって人それぞれ違い、正解というのはありません。
正解はないからこそ、加入者の方が保障の内容を理解し、納得した上で加入することが最も肝要です。
すべてを保険で備えようとすればいくらあっても足りませんが、｢もしも｣に備えておくことこそが、保険の最大の強みなのですから。
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